つれづれなるままの スマホGPS iPhoneとAndroid(iPhone 12 Xperia )の周辺 366 aps

つれづれなるままの スマホGPS iPhoneとAndroid(iPhone7 Xperia )の周辺 366 aps iPhone6s XperiaZ5)から

2020年09月

ドコモ口座の「不正出金」の被害拡大…“ユーザー”でなくても注意すべき人や対策を専門家に聞いた( iPhone の画面が割れた!! )

ドコモ口座の「不正出金」の被害拡大…“ユーザー”でなくても注意すべき人や対策を専門家に聞いた( iPhone の画面が割れた!! )
ドコモ口座_1

 ドコモユーザー以外も要注意
ドコモ口座 不正利用 問題点 

ドコモ口座 不正の仕組み

ドコモ口座 手口

ネットやアプリで送金・買い物ができる電子決済サービス「ドコモ口座」とひも付けした銀行口座から、不正に預金を引き出す被害が相次いで確認されている。



NTTドコモ(以下ドコモ)は10日夕方に会見を開き、「ドコモ口座」を通じた預金の不正な引き出しが10日正午までに11の銀行で66件、約1800万円に拡大したことを明らかにし、謝罪した。

連携している次の35銀行については、すべて新規のひも付けを停止している。

みずほ銀行、三井住友銀行、ゆうちょ銀行、イオン銀行、伊予銀行、池田泉州銀行、愛媛銀行、大分銀行、大垣共立銀行、紀陽銀行、京都銀行、滋賀銀行、静岡銀行、七十七銀行、十六銀行、スルガ銀行、仙台銀行、ソニー銀行、但馬銀行、第三銀行、千葉銀行、千葉興業銀行、中国銀行、東邦銀行、鳥取銀行、南都銀行、西日本シティ銀行、八十二銀行、肥後銀行、百十四銀行、広島銀行、福岡銀行、北洋銀行、みちのく銀行、琉球銀行

この「ドコモ口座」という名前から、ドコモのサービス利用者だけの問題だと思っている人はいないだろうか?

しかし実は、ドコモのスマホを使っていなくても、回線を使っていなくても、電子マネーを使っていなくても、被害を受ける可能性があるというのだ。

いったいどんな人が、何に気を付ければいいのか? なぜこんな問題が起きたのか? そしてどういった手口なのか?  ITジャーナリストの三上洋さんに聞いた。
 

提携銀行の口座を持つすべての人が要注意
――気を付けるべきなのはどんな人?

今回の問題で注意するべきなのは、ドコモ口座と提携している銀行の口座を持っているすべての人です。当初は地方銀行のみだったんですが「ゆうちょ銀行」も含まれたので被害甚大になるかもしれません。


――ドコモのサービスをまったく使ってない人も注意すべき?

そういう人の方が危険です。

1つの銀行口座は、1つの「ドコモ口座」にだけひも付けできるので、すでに自分で「ドコモ口座」を作って銀行口座とひも付けていた人は大丈夫です。逆に「ドコモ口座」がなく、提携銀行に口座がある人は注意してください。


銀行側の本人確認と「ドコモ口座」…両方の仕組みに問題
――そもそも「ドコモ口座」とは?

ドコモは、d払い、電話料金合算払い、VISAプリペイドなど金融関係のサービスをたくさん展開しており、それらを一つの「口座」から引き落とす形にするためにできたのが「ドコモ口座」です。

大まかに言えば、ドコモが用意している銀行口座みたいなものと考えてもいいです。

――なぜ不正利用が起きた?

この「ドコモ口座」に現金を入れる方法はいろいろあり、そのうちの一つが銀行とのひも付け、つまり口座振替です。ひも付けの申し込みはネット上で行われ、各銀行側のサイトにて本人確認をする仕組みになっているんですが、これが甘かったのです。

一部報道などでは、氏名・生年月日・口座番号・暗証番号で登録できるとされています。

攻撃する側は、氏名・生年月日・口座番号の流出情報をたくさん持っているといわれており、分からないのは暗証番号だけです。しかも暗証番号は4桁しかありません。


――具体的にはどのような方法が取られたと思う?

そこで「リバースブルートフォース」と言われるやり方を使ったとみられています。これはそんなに難しいことではなく、1つのパスワードを例えば1000件分の氏名・生年月日・口座番号で試してみるという手法です。

よく使われる暗証番号と言えば、まず誕生日。次に多いと言われてるのは「2580」…これは電話のキーを縦に押しただけです。他には「1357」や「2468」といった偶数奇数もあります。このような番号は誰か使ってるだろう、ということでたくさん試してみるわけです。

暗証番号が分からなくても、このようなアタックの方法ができたというのは、銀行側が本人確認に使う情報が少なかったことが最大の問題ですね。

――その他の問題点は?

次に大きな問題点は「ドコモ口座」にもあります。

「ドコモ口座」はメールアドレスがあれば誰でもたくさん作れますが、この状態ではお金の引き出しなどはできません。そこで必要な本人確認というのは銀行口座を登録することなんです。

つまり上のような方法で暗証番号を割り出して銀行口座を登録すれば、本人確認のなりすましができると同時に、お金の引き出しできるようになってしまうんです。この方法では本人確認の意味はないですね。


――この不正利用をどう思う?

今回の不正利用は、「ドコモ口座」の仕組みがキャッシュレス時代に合ってなかったのでしょう。

あえてドコモ側の言い訳を考えてみると、「ドコモ口座」はもともとプリペイドのサービスだったので、無記名Suicaのように身分証がなくても本人確認をしなくてもよかったんですね。でも新たに銀行口座のひも付けをやることになったら、ちゃんとした本人確認が必要になるわけです。

今まであったサービスを、そのままキャッシュレス時代に持ってきてしまったために、問題点が露呈したのでしょう。

対策は?「自分で見張るしかない」
――犯人はどうやって情報を入手した?

これに関しては全くの謎ですが、今分かっている事から一つ仮説を立てるならショッピングサイトから情報が流出した可能性が考えられます。

ショッピングサイトの中には決済に銀行口座への振り込みが使えるところもあり、そういうところでは名前と口座番号と、場合によっては生年月日も収集していたかもしれません。

そんなショッピングサイトから内部不正で情報が流出したり、もしくは外部からの攻撃で情報が持ち出されるということはありうるのではないでしょうか。ショッピングサイトからの情報流出というのは実際にたくさん起きています。


――問題の銀行口座を持っている人は、どうすればいい?

実はもうやれることはあまりなくて、「通帳記入をしてください」「ネットバンキングの口座を見てください」というだけです。不正な引き渡しがないかちゃんと見ましょうとしか言えません。


――自分で見張るしかない?

そうです。ドコモユーザーか否かはまったく関係ありません。名前が挙がってる銀行口座を持っている人は、必ずチェックしてください。

 

NTTドコモは10日の会見で、被害者に対し、銀行と連携して全額補償する方針を表明した。
そして、ドコモ口座における銀行口座との新規登録を当面禁止し、本人確認が不十分だったとして携帯電話番号を使ったSMS、ショートメッセージによる二段階認証などを導入すると改めて説明した。

対象の銀行口座を持っている人は、まずは不正な出金がないかどうかを通帳などで確認してほしい。

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参考


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最も被害が多い県は??


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日本製世界No.1スパコン「富岳」の天下がしばらく続きそうな理由 米中ハイテク覇権争いの影響がここにも

日本製世界No.1スパコン「富岳」の天下がしばらく続きそうな理由 米中ハイテク覇権争いの影響がここにも

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今年6月、スパコンの世界ランキングで8年半振りに日本の首位を奪還した理研・富士通の「富岳」。スパコンが次なる「エクサ・スケール」に向けて世代交代の時期を迎える中、「富岳の首位は短期間に終わる」との見通しも囁かれたが、ここに来て相反する見方も出てきた。米中のハイテク覇権争いの影響等から、両国の次世代スパコン開発が滞る気配があるのだ。




米国のスパコン開発に遅れ
最近の米メディア報道によれば、世界初のエクサ・スケールに到達するスパコンの有力候補と見られた「オーロラ(Aurora)」の開発がかなり遅れているという。オーロラは米エネルギー省の発注を受け、米インテルと(米HPE子会社の)クレイが共同で開発を進めている次世代スパコンだ。

米国のスパコンは従来「核実験のシミュレーション」など軍事用途を念頭に開発されてきたが、民生用にももちろん使われる。エクサ・スケールに到達するであろうオーロラの場合、たとえば「コネクトーム」と呼ばれる脳内のニューロン接続図、ひいてはアルツハイマー病など深刻な認知症の治療研究にも応用できると期待されている。

当初の計画では、オーロラは2021年までに(エネルギー省の管轄下にある)アルゴンヌ国立研究所に納入され、稼働を開始する予定だった。ところが主にインテル側の技術的問題から、オーロラが当初の計画通りに完成・納入されるのは、ほぼ絶望的になったという。

このオーロラ以外にも、米国にはエクサ・スケールを目指して開発中のスパコンが2台ある。が、いずれの完成・納入時期も(開発が順調に進んでも)2021年後半~2022年であることから、少なくも米国勢が来年中に次世代スパコンを稼働させるのは微妙な情勢となってきた。

米政府がインテルを選んだ理由
ここで言う「エクサ(exa)」とは「10の18乗(100京)」を意味する接頭辞で、スパコン関連では「エクサ・フロップス(exa-flops)」という形で使われる。これは、あるスパコンが1秒間に「10の18乗」回の浮動小数点演算(倍精度)を実行する能力があるという意味だ。

これに対し、現行のスパコンは「ペタ」スケールにある。「ペタ(peta)」は「10の15乗(1000兆)」を意味する。現在、世界各国で使われているスパコンの多くは、「数ペタ」~「数十ペタ」フロップスの範囲内にある。ちなみに2011年、世界No1になった日本のスパコン「京」は概ね10ペタ、現時点で世界最速の「富岳」は概ね400ペタ・フロップス強の能力と見ることができる。

そして次世代の「エクサ」は「1000ペタ」を意味する。従って現在、米中を筆頭に開発が進められているエクサ・スケールのスパコンは、少なくとも京の100倍、富岳の2倍以上となる計算速度を達成しなければならない。

最新鋭のスパコンは、いずれも「マルチ・コア、マルチ・プロセッサ」による並列処理方式を採用している。これは一つのCPU(プロセッサ)内に多数のコア(演算ユニット)を内蔵し、そのようなプロセッサを何万個、あるいは何十万個も並列接続して、一斉に同時計算をさせる方式だ。これによって、たとえば「流体力学のシミュレーション」や「AIのビッグデータ処理」など、膨大な計算を高速で実行することができる。



このような方式でエクサ・スケールを実現するには、並列処理用のネットワーク技術を磨くと同時に、個々のプロセッサを高速化する優れた半導体技術も必要となる。このために、米エネルギー省は次世代スパコンの開発を(クレイ社と並んで)インテルに発注したのだ。

インテルは言うまでもなく世界最大の半導体メーカーで、かつてはマイクロソフトと共に「ウィンテル陣営」を築き、世界のパソコンやインターネット産業をリードしてきた。最近はスマホやIoTなど新端末が勢いを増す中、インテルはARMに押され気味だが、それでも未だに半導体・IT業界における優れた技術力と強い影響力を持っている点に変わりはない。

しかしエネルギー省が次世代スパコンの開発をインテルに任せたのは、それだけが理由ではない。これと並ぶ、もう一つの大きな理由は、同社が最近では珍しく半導体製品の設計から製造までをカバーするオールラウンド・プレイヤーという点にあると見られている。

半導体産業が二分化する中で
1980年代に世界市場を席巻した日本の半導体メーカーが「日米半導体協定」等を契機に零落した後、90年代に世界の半導体産業は「設計」と「製造」が分離する形態へと移り変わっていった。このうち設計のみを手掛けるメーカーは「ファブレス」、逆に製造のみを手掛けるメーカーは「ファウンドリ」と呼ばれる。

このように分化した主な理由は、半導体ビジネスにおける膨大な設備投資や維持コスト等を単独企業では賄いきれなくなってきたことにある。結果、新興メーカーの多くは半導体の設計のみを行うファブレスとなり、巨額の資金を要する製品製造(大量生産)の部分は、世界でも限られた数のファウンドリに任せるようになったのだ。

中でも世界最大のファウンドリは台湾のTSMC社だ。米国のAMD、クアルコム、Nvidia、あるいはアップルなど名だたるメーカーはいずれもファブレスとして、CPUやGPUなど半導体製品の設計に徹し、その製造はTSMCに委託している。また富岳のCPUも、その製造はTSMCが受託した。今や、このやり方が世界の主流なのだ。



こうした中で、米エネルギー省はエクサ・スケールの「オーロラ」開発を敢えて(海外ファブレスに依存しない)インテルに発注することにした。ここには、ある種、地政学的な理由が働いたとされる。仮にTSMCにCPU製造を委託したとすれば、今後もしも中台関係が悪化し、中国が台湾の船舶を海上封鎖した場合、米国のスパコン開発は停止してしまう。

この点に限らず米国政府は、スパコン用CPUのような基幹部品の完全内製化を目指している。海外メーカーに部品の製造を任せれば、それらを介して機密情報が中国などに流出したり、情報システムがサイバー攻撃を受けたりする恐れがある、と米国政府は見ているからだ。

特にスパコンは核実験のシミュレーションや通信ネットワークの暗号解読など、安全保障上の最重要事項に関わってくる。これら機密情報の漏えいを防ぐためにも、米国政府は一旦オフショア化(海外展開)したIT製品のサプライチェーンを国内に回帰させたいのだ。

完全内製化への拘りが開発の遅れに
今回、エネルギー省がオーロラの開発をインテルに発注したのは、そうした動きの一環でもある。インテルに任せれば、TSMCのような海外メーカーに頼ることなく、米国企業だけで設計から製造まで一貫して行うことができるからだ。

ただ残念ながら、そこには製造技術上の限界が待ち受けていた。インテルは次世代スパコンに搭載される高速プロセッサを「設計」することはできても、それを製造する技術を当初持ち合わせていなかった。いや正確には、その製造技術を自社工場に導入する際に遅れをとってしまったのだ。



CPUやGPUなど半導体製品(部品)の製造技術の指標とされるのが、「プロセス・ルール(最少加工寸法)」と呼ばれる微細化の限界値だ。TSMCのようなファウンドリは半導体の「製造」に特化した業者だけあって、現時点で最先端となる「7ナノ・メートル」のプロセス・ルールを早期に導入することができた。

一方、オールラウンド・プレイヤーのインテルは製造技術に集中することができないため、最先端のプロセス・ルールの導入で大きく遅れをとってしまった。これがオーロラに搭載される半導体部品の製造、ひいてはオーロラ自体の開発が遅れる事へとつながったようだ。

逆に言えば、仮に米国政府が次世代スパコンの完全内製化にこだわらず、最初から半導体部品の製造を海外ファウンドリに委託していたとすれば、オーロラは当初の計画通り来年には完成することになっていたかもしれない。

中国メーカーを禁輸措置の対象に
一方、この米国と競うように中国は現在、エクサ・スケールの次世代スパコン3機の開発を進めている。そのうちの1機は早ければ今年中にも完成・稼働する予定とされるが、こちらも順調に開発が進んでいるかどうかは疑問の余地がある。

2019年6月、米商務省は中国の「曙光(Sugon)」などスパコン・メーカー並びに関連企業5社を、新たに禁輸措置の対象リスト(entity list)に追加した。「国家安全保障上の懸念」がその理由だ。

中国のスパコン開発は、半導体部品の設計・製造等で米国の技術に依存するところが多いだけに、次世代スパコンの開発にも相当の影響が出ると見られている。

もちろん、米国政府による禁輸措置を受け、中国はスパコンや半導体の完全内製化を進めるだろう。しかし、それには相応の時間がかかることから、当面エクサ・スケールの次世代スパコンについては完成が遅れる可能性も出てきた。


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布マスクでも拡散防止効果、スパコン「富岳」で計算 ( 不織布マスクには少し劣るものの、布マスクも7~8割の飛沫をキャッチできることが判明。)



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スパコン富岳 マスクで7~8割の“ウイルス飛沫”を抑制 / 教室は対角線上の換気が効果的  市販と手作りマスク 飛沫防止の効果同等 スパコン富岳で分析



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スパコン「富岳」世界ランク1位に ( 理化学研究所と富士通により共同で開発 )






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新型コロナ 飛まつの広がり スーパーコンピューター「富岳」が予測(電車は、(進行方向に対して)後方の方が換気?促進?)カラオケ店 歌う人は、排気口の下で歌う? 新型コロナ UPDATE(アップデイト)




仕切り板、顔より低いと効果小 スパコンで防止策を解析 ( 仕切り 140cm以上 理想は150cmか?) 新型コロナ UPDATE(アップデイト)新型コロナ


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アップルが紹介するiPhoneの電池性能とパフォーマンスの関係性とは ( iPhone 「画面」割れ!ショック!?)

アップルが紹介するiPhoneの電池性能とパフォーマンスの関係性とは ( iPhone 「画面」割れ!ショック!?)
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 アップルは、iPhone本体のバッテリー性能の低下によるパフォーマンスへの影響に関する説明を、同社のサポートページに公開した。

□リチウムイオン電池は劣化する消耗品

 iPhoneをはじめとした多くの電子機器には充電式のリチウムイオン電池が搭載されている。バッテリーは消耗品で、耐用年数(寿命)には限りがあるため、デバイスを使い続けるにはいずれバッテリーの交換が必要となる。また、充放電を繰り返すとバッテリー性能が低下するため、これによって本体のパフォーマンスにも影響が発生する場合がある。

 充電式バッテリーは消耗品で、新品時と比較した場合、化学的経年劣化によって充電可能な容量が低下し、その結果、再充電が必要になるまでの時間が短くなっていく。また、バッテリーの最大瞬時給電能力(ピーク電力)も低下することがある。

□バッテリーが劣化すると、突然システムが再起動することも

 電池残量が少ない場合や、バッテリーが劣化している場合、バッテリーの給電能力が低下し、本体に必要な電力を瞬時に供給できない状態になる。iPhoneに搭載されている電源管理システムにおいて、このような状況で本体の能力を最大限に発揮しても継続的な動作が難しくなると、電子部品を保護するためにシステムがシャットダウンする場合がある。

 そのほか、iPhoneのバッテリーが劣化すると、アプリの起動に時間がかかるようになる、スクロール中のフレームレートが低くなる、バックライトが暗くなる、スピーカーの音量が小さくなる(最大でマイナス3dB)、一部のアプリでフレームレートが徐々に低下するといった問題もみられるようになるという。また、極端な場合はカメラのフラッシュが使用できなくなる、バックグラウンドで更新されるはずのアプリが起動中に再読み込みされることがあるとしている。

□iPhone 6以降ではiOSにパフォーマンス管理機能を搭載

 iPhone 6、iPhone 6 Plus、iPhone 6s、iPhone 6s Plus、iPhone SE(第1世代)、iPhone 7、iPhone 7 Plusでは、iOS上で本体のパフォーマンスを管理し、突然のシャットダウンを防ぐようになっているという。このパフォーマンス管理機能は、iPhone固有のもので、iPadといったほかのApple製品には適用されないという。

 iOS 12.1以降では、iPhone 8、iPhone 8 Plus、iPhone Xに同機能が組み込まれており、iPhone XS、iPhone XS Max、iPhone XRには、iOS 13.1以降で同機能が組み込まれている。

□具体的には、高負荷時にシステムタスクを配分

 このパフォーマンス管理は、デバイスの動作温度やバッテリーの充電状況などを総合的に判断した上で機能する。これらの要素から、どうしても必要とされる場合に限り、iOSはシステムタスクを配分し、デバイスの負荷を自己分散することで突然のシャットダウンを防ぐようになっているという。

 iOS 11.3以降では、バッテリーのパフォーマンス管理機能が改善されるとともに、バッテリーの状態を設定アプリから確認できる機能が追加されている。管理機能の改善によりパフォーマンス管理のレベルが定期的に評価され、突然のシャットダウンを防いでいるという。

 パフォーマンス管理のレベルについては、バッテリー性能が十分で、ピーク電力の必要条件に対応できる状態であれば下がり、突然のシャットダウンが再び起こった場合は上がる。

□iPhone 8以降では、パフォーマンス管理機能がさらに進化

 iPhone 8以降の各モデルは、ハードウェア・ソフトウェア双方の面で設計が進化し、iOSが突然のシャットダウンをより正確に予測し、回避できるようになっているという。アップルでは、この効果を「iPhone 8以降のほうがパフォーマンス管理の影響が目立ちにくいかもしれません」としている。

□どのような場合でも、いずれはバッテリー交換が必要

 なお、「どのようなiPhoneモデルであっても、時間の経過とともに充電式バッテリーの容量やピークパフォーマンスは低下し、いずれは交換が必要になることに変わりはありません」として、バッテリーの劣化による本体のパフォーマンス低下を改善したい場合は、Appleのサポートページを通じた修理の手続きを進めるように案内している。

 また、iPhoneを長期間保管する場合は、バッテリー残量を50%前後の状態にしておくことで、バッテリーの耐用年数を延ばせると案内。また、iPhoneを長時間、直射日光にさらすなど、高温環境下で充電や放置するのはさけることもポイントだとしている。

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参考

iPhone 画面割れ
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